原子力文化コラム

日本原子力文化財団ではデジタル時代の情報発信力向上をめざし、今年度からホームページを全面的にリニューアルいたしました。リニューアルに至った経緯や新しいホームページに込めた思いを専務理事の矢野よりお伝えいたします。
 

きめ細やかな情報発信を実現するために

日本原子力文化財団では、2024年4月1日よりホームページを全面リニューアルいたしました。以前のホームページは、随時改修してはいたものの、基本的な構造は10年近くも同じでした。そのため次第にホームページ内の階層が複雑化し、ユーザーが目的の情報ページにたどり着きにくいことや、スマートフォンなどの情報端末に対応していないことが課題となっていました。

原子力利用に対する社会の理解促進に向け、Webを活用した情報発信力の強化を重点項目とする当財団にとって、情報発信の拠点であるホームページの見直しは喫緊の課題と捉え、昨年度よりリニューアル作業を進めてまいりました。



リニューアルに際しては、よりわかりやすく、必要な情報に最短でたどり着けるよう、ユーザビリティの向上を重視しました。そのためにまず、どこに何の情報があるのかが一目でわかるよう、シンプルなレイアウトですっきりと情報を配置するとともに、最小限のクリック数で目的の情報ページに行き着ける構造に改善しました。もちろんPC以外のスマートフォンやタブレットなどの情報端末でも、快適に閲覧できるように最適化しました。

特に重点を置いたのは、当財団の概要をわかりやすくお伝えすることです。以前のホームページは、当財団がどのような組織であるのかが、わかりにくいことも課題の一つだったのです。そのため、初めてホームページを訪れたユーザーの方々に、私たちが提供するデータや資料、取り組みに対する信頼性を感じていただきにくい状況にありました。そこで、新しいホームページでは当財団の理念や活動をイメージしていただきやすいようなデザインやコンテンツ構成になるように注力いたしました。

具体的には、カラフルな線で社会をつなぐイメージのイラストともに、手書きの文字で財団の使命を表したコンセプト図をトップページのメインに据えました。コンテンツ紹介では、当財団の制作物や活動を全面に打ち出し、これらは「私たちがどのような組織であるのか」をお伝えする意図で配置しています。



日本原子力文化財団は1969年の創立以来、社会のみなさまへの草の根的存在として、きめ細やかな情報提供や対話を通じて、エネルギー、原子力、放射線等についての正確で客観的な知識の普及に努めてまいりました。そのために、フェイス・トゥー・フェイスの対話を通じて情報を伝えることを大切にしており、その活動の姿勢をWeb上においても表現したいという思いを込めています。
 

新しいロゴに込めた次世代へ「つなぐ」思いとは

ホームページのリニューアルに合わせて、当財団のロゴも制作しました。新しいロゴは、略称であるJAEROのJに「リンク」を意味するアイコンをアレンジすることで、情報をつなげる役割を表現し文字色は「育成」の意味を持つピンク色を採用しました。ピンク色は原子力の知識や文化に関する情報をつなぐとともに、「次世代教育」や「次世代層の育成」に取り組むという当財団の事業コンセプトを表しています。この新しいロゴに込めた理念にふさわしい情報発信拠点を作りたいとの思いで、職員が議論を重ねて完成したのがこのホームページです。
近年、ウクライナ紛争をきっかけにエネルギー安全保障が重視されるようになり、地球環境問題による脱炭素社会の実現に向けた取り組みが、世界共通の課題となっています。こうした背景から、欧州では原子力利用に再び注目が集まるなど、エネルギーをめぐる議論が行われるようになりました。

原子力をどのように利用していくのかを決めるのは国民の方々であり、未来を担う次世代の方々です。当財団では、みなさまが議論するために欠かせない、中立的、客観的、かつ正確でわかりやすい素材を提供することを使命と考えています。

今回のホームページのリニューアルを機に、より充実した情報をお届けすると同時に、一般の方々から学生、学校の先生、研究者、企業、自治体、マスメディアまで、幅広いステークホルダーのみなさまのご意見を伺いながら、さらなる改善を図ってまいりますので、今後ともよろしくお願い申し上げます。
 

一般財団法人日本原子力文化財団 専務理事　矢野伸一郎

1982年早稲田大学商学部卒業、東京電力(株)に入社。営業、労務に関する業務を経て、89年に新設された広報部に配属。以後、電気事業、原子力発電に関する情報発信やメディア対応に取り組む。2006年より電気事業連合会広報部長を経て、2011年10月東京電力本社広報部長に就任。その後、東京電力パワーグリッド(株)多摩総支社長、(株)テプコシステムズ常任監査役などを経て、2022年より現職。